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原田 裕介
Yusuke Harada
マネージングディレクター&パートナー

担当領域
情報電子・エレクトロニクスメーカー、自動車・機械・産業機器、化学・素材メーカーを中心とするコーポレートビジョン、新規事業戦略・技術戦略の策定、組織改革の支援等。

経歴
大手精密・電子機械メーカー(研究・開発、業務改革、企画管理、技術戦略)を経て、ADLに参画。
経済産業省技術経営プログラム企画検討委員。

東京工業大学総合理工学大学院修士課程修了
米国マサチューセッツ工科大学(MIT)スローン経営大学院修了
米国マサチューセッツ工科大学(MIT)技術&政策大学院修了

The Third Discipline of ADL Japan

ADLに参画以来、全社戦略や組織改革といった数多くのプロジェクトに携わってきました。クライアント企業の様々な案件に対してアプローチをしてきたわけですが、根底に流れる一貫したテーマは、「イノベーションマネジメント」と「人と組織環境の開発」です。これら無形サービスの提供において、我々ADLジャパンの行動規範の源泉は、以下の3つの「一見相反すると思われる事象」の両立共生にあると考えています。

1.「科学と意思」
経営は科学であると同時に人の意思そのものです。
ADLは、冷徹にファクトを突き詰めると同時に、クライアントとのコミュニケーションを通じ、執念ともいえる情熱で、結果に結びつく経営意思決定を支援しています。

2. 「連続と不連続」
経営者の多くは自社の長い歴史で培われた強みを活かしたいと考えておられます。しかしながら、現在の強みがそのまま弱みになってしまう時代、ゼロベースの発想も必要です。
ADLは、不連続な変革点における大胆な方向性を示すと同時に、将来にわたり企業価値を産み出す源泉(例.コアテクノロジー、組織のコアバリュー 〔遺伝子・価値観・フィロソフィーとも言う 〕等)の有無を見据え、連続的に企業変態ができる、地に脚のついたソリューションを提供しています。

3. 「客観視とSide-by-Side」
企業が抱える個別の課題に対して、クライアントの常識を疑い客観的な視点で捉える一方で、課題に対する解の実行においては、徹底したさらなるカスタマイズが必要です。
「何故、これができない(できなかった)のか」、「これを実行したらどんな障害があるのか?」。場合によっては、「そうはいっても」という反応の根源にある「組織のメンタルモデル(歴史的背景に培われた自らの行動を縛る固定概念)」 まで改革の視野に入れる必要があります。
ADLは、一歩引いた客観的な解を提示すると同時に、Side-by-Sideを旨とし、机上の空論でない行動に結びつける実行解を提示し、クライアントと伴に成果を追求し続けます。